賭けポーカーは違法？身内・少額・チップで遊ぶ場合の違い

賭けポーカーとは？チップだけの遊びとの違い

賭けポーカーとは、ポーカーの勝敗にお金や金品を賭ける遊びを指します。
日本では、お金などを賭けて勝敗を争うと、賭博罪の対象になります。
一方、チップを得点として使うだけで、勝敗による金品のやり取りがなければ、同じようにチップを積んで遊んでも賭けポーカーとは異なります。

日本では金品を賭けると賭博罪の対象

問題になるのは、偶然に左右される勝敗によって、お金などの財産を得たり失ったりすることです。
賭ける対象は現金に限らず、金券など財産的な価値があるものも含まれます。

ポーカーには技術や読み合いが必要ですが、配られるカードには偶然性があります。
上手な人が有利なゲームだからといって、金品を賭けてよいわけではありません。

賭博をした人には、次の罰則が定められています。

チップでも換金や後日の精算があれば賭けになる

現金を直接テーブルに出さなくても、チップや得点に応じて精算すれば賭けになります。
有料で手に入れたチップを勝負で増減させ、残った枚数を現金に換える仕組みも、金銭を賭けることに変わりありません。
仲間内で得点を記録し、終わってからお金を渡す場合も同じです。

獲得チップに応じたお金が第三者を通じて参加者へ支払われる場合も、賭博罪の対象になり得ます。
支払いを「サポート費」などと呼んでも、実際のお金の流れで判断されます。

身内・少額・オンラインなら賭けてもよい？

相手が身内であること、金額が小さいこと、運営会社が海外にあることは、金銭を賭けてよい理由になりません。
「一時の娯楽に供する物」という例外はありますが、少額の現金を広く許す規定ではありません。

友人同士でも少額の現金でも例外にならない

友人や家族だけの集まりでも、お金を賭ければ賭博罪の対象です。
自宅で遊ぶ場合も、店で遊ぶ場合も、親しい間柄だからという理由で除外されません。

また、現金には「何円までなら合法」という上限はありません。
賭け金が少額であることだけを理由に、一時の娯楽として処罰の対象から外れるわけではありません。

お菓子など「一時の娯楽」の例外

刑法には、その場の娯楽のためにすぐ消費する少量の飲食物などを賭けたにとどまる場合、処罰しない例外があります。
家庭でその場で食べる少量のお菓子を賭けるような場合が、典型的な例です。

ただし、この例外を「安い物なら何でもよい」と広げることはできません。
少額の現金や金券を賭ける場合とは区別してください。

海外サイトでも日本からお金を賭けると違法

海外で合法的に運営されているサービスでも、日本国内から接続して賭博を行うことは犯罪です。
海外のオンラインポーカーでリアルマネーを賭ける場合も、この点は変わりません。

日本語に対応していることや、スマートフォンのアプリとして使えることは、日本で賭けが認められている根拠にはなりません。
サービスの名称よりも、実際にお金などを賭ける仕組みかを確認する必要があります。

賭けずに遊ぶ方法と店舗・大会の確認点

ポーカーは、金品を賭けずに、得点や順位を競って楽しめます。
店舗や賞金付き大会を利用するときは、ゲームの呼び名に加えて、チップ・参加費・賞金がどのように扱われるかが重要です。

家庭や無料アプリでは得点だけを競う

家庭で遊ぶなら、チップを得点として使い、勝敗による金品の精算をしないルールにしましょう。
全員に同じ枚数を配り、終了時のチップ数で順位を決めれば、ベットやブラフの駆け引きも楽しめます。
勝った人に現金や金券を渡す取り決めは設けません。

アプリでも、チップやポイントがゲーム内の得点にとどまり、現金・金券などへの交換や、プレイヤー間の別途精算がないものを選びます。
「無料」という表示だけで判断せず、得点と現実の金品が結び付いていないかを確認してください。

店舗では換金と勝敗に応じた賞品提供を確認する

アミューズメントポーカー店を利用する場合も、営業の許可は、お金を賭けたりチップを換金したりする許可ではありません。
チップの扱いと料金の仕組みを事前に確認しましょう。

通常のアミューズメントカジノ等の営業では、遊技の結果に応じて賞品を提供することも禁止されています。
現金だけでなく、獲得チップをドリンクや次回のゲーム代金割引券に交換する仕組みも問題になります。
家庭での少量の飲食物の例外を、店舗の賞品サービスへそのまま当てはめることはできません。

賞金付き大会は参加費の使途と運営条件を見る

「競技大会」や「スポンサー賞金」という名称だけで、合法と決まるわけではありません。
参加者から集めたお金を勝者の賞金に回す仕組みなら、参加者が財産を失う危険を負って勝負することになり、賭博の問題が生じます。

国内には、通常の店舗営業と明確に区分し、参加費を賞品の原資に充てないなどの条件の下で、賞品提供が風営法の規制を受けないと回答された大会の例があります。
これは、その運営条件を前提にした判断で、すべての大会を認めるものではありません。

賞金付き大会に参加する際は、賞金の原資、参加費の使途、通常の店舗営業との区分について、主催者の規約や説明を確認してください。
これらが分からないまま、国内開催だから大丈夫と判断しないことが大切です。